従って、水洗トイレの水漏れトラブルは他の箇所の水漏れより早く解決しなければならないのです。トイレの水漏れが発覚したら、気が動転しがちですが落ち着いて慌てずに、まず水道の元栓を閉めればよいです。そこを締めてしまえば、それ以上被害が拡大することはないからとりあえず第一段階の処置は完了です。
その後じっくり調べ、水漏れの原因を探します。水洗トイレの水漏れは、自分でできる簡単なものと専門業者でしか出来ないものとがあります。素人が自力で修理するには限界があり、また状況を悪化させてしまうこともありますので、難しいと思ったら修理業者に依頼することがベターなのです。その際、料金がいくらかかるかは気になる所です。
しかし作業開始前に提示してくれる業者も多いですので、不安な場合はそういう業者かどうか電話で確認してみると良いです。事前提示の業者は、作業開始後に追加料金が発生するようなことはほとんどありませんし、もし追加請求が必要な箇所が見つかった場合も都度相談してくれるので安心です。また、出張費、点検費等を請求されることもこういう業者の場合はほとんどありません。
水洗トイレの水漏れ修理に使える火災保険
火災保険は、主に住宅火災を想定して作られている保険商品ですが、その補償内容は実際には幅広く、水洗トイレの水漏れもその対象となっている場合があります。特に集合住宅の場合には水漏れを起こした場合には下層の部屋にも被害をもたらすおそれがあります。また上階からの水漏れで損害を被る場合もあります。
そのさいの補償費用は場合によっては、１０万円を超えるものにもなり、かなりの負担になります。そのため、集合住宅であるマンションやアパート、団地向けの火災保険には、水漏れ特約というものが設けられています。この水漏れ特約は、水洗トイレの水漏れのほか、浴室やキッチンなどで発生した水漏れを補償してくれるものです。
補償内容は水漏れの修理の費用で、下層の部屋に被害が出た場合には、天井や壁のクロス、また家財などが補償対象となります。一方で補償されない水漏れもあり、この場合には洗濯機のホースが外れていたり、水槽などが壊れてしまった場合などです。また給排水管が老朽化していることが原因の場合には対象となりませんが、賃貸の場合には、給排水管の管理義務は建物所有者（大家）にあるため、建物所有者に修理費を請求することが可能です。
いずれにしても水洗トイレの水漏れが保険で補償されるかは、火災保険で補償されているか確認しておく必要があり、また被害が発生したら保険会社に保険請求の連絡する必要があります。一部の修理業者では保険会社に保険請求を代行してくれるところもあります。住まいる水道では保険適用の作業も行います。
